太陽光発電

【太陽光発電】エコロニー

あなたの家を発電所に！

発電パネル設置による、国からの補助金。 昼間の発電力は売電。（関西電力にて買い上げ） 夜間の使用電力は、従来通り電力会社にて買電。 安価な深夜電力にて、エコ給湯（オール電化）

● クリーンエネルギー   太陽光発電システムは、発電の際に地球温暖化や 酸性雨の原因となるCO2、SOx、NOx等を発生しません。 ● 無尽蔵なエネルギー   豊かな太陽の恵みを電力に変換する未来型エネルギー 創造システムです。 ● 膨大なエネルギー   地球に降り注ぐ1時間の太陽エネルギーは、全世界の 年間のエネルギー消費量に匹敵します。

 

Ｑ１	１軒当たり、どの位の太陽電池容量が必要なのでしょうか？
Ａ１	個々の家庭により異なりますが、標準的な例と致しまして、 一般家庭消費電力量５５００kwhという統計値も有り。 この場合でしたら、４ｋｗ程度の太陽電池を設置する事により使用電気をほぼまかなう事が可能です。
Ｑ２	費用はどの位かかりますか？
Ａ２	設置条件・屋根形状、他、諸々な状況により異なりますが、１ｋｗ当りの平均設置価格は、 約￥７０万円前後となります。
Ｑ３	売った電力代金は、どの様に受け取るのでしょうか？
Ａ３	売電の受け取りは、銀行振り込みです。（買電と売電は相殺されず別々に扱われます。）
Ｑ４	夜間はどうなりますか？
Ａ４	蓄電機能はありません。現時点では蓄電池はコストが高く、寿命が短い為、 一般にはあまり普及していません。 しかし、昼間に発電し、余剰電力を売り、夜間は電力会社の格安な電力を利用しますので、 ある意味、電力会社を我が家の蓄電池と考えてはいかがでしょうか。
Ｑ５	システムの設置は、南向きだけですか？
Ａ５	多少の発電効率は下がりますが、南面を１００と想定した場合、 南西・南東を９６・東西が８５、 北面が６６となります。 （地域等によって、効率は変動となります。） ※基本的には、北面にはあまりお勧め出来ません。
Ｑ６	月々に見合ったシステムは？
Ａ６	月々の電気料金領収書から、年間電力料金を算出できます。 太陽光発電　＋　オール電化の経済効果。光熱費がこんなに変わります。

太陽光発電導入量の飛躍的な拡大のために、 国は一般住宅への太陽光発電システム設置を支援いたします。
平成21年度「住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金」は、 経済産業省が定めた 住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金交付要綱に基づく補助事業者として、 一般社団法人太陽光発電協会／太陽光発電普及拡大センター（Ｊ-ＰEC）が募集を行うものです。
募集期間	2009年4月1日（水）～2010年1月29日（金）
補助金額	自ら居住する住宅に対象システムを新たに設置する個人で、電灯契約をしている方。 ※既に設置されている方、設置工事を開始している方は対象外となります。 詳細は申請要領をご参照下さい。
対象システム	（以下の要件を満たすことが条件となります。） １ 太陽電池モジュールの変換効率が一定の数値を上回ること （太陽電池の種別毎に基準値を設定）。 ２ 一定の品質・性能が確保され、設置後のサポート等がメーカー等によって確保されていること。 ３ 最大出力が10kW未満で、 且つシステム価格が70万円（税抜）／kW以下であること。 （特殊工事費用については別途規定あり） ※詳細については交付規程及び技術仕様書に基づく。
補助対象経費	以下の費用が補助対象となります。 太陽電池モジュール、架台、インバータ、保護装置、接続箱、直流側開閉器、 交流側開閉器、配線・配線器具の購入・据付、 設置工事に係る費用、余剰電力販売用 電力量計　※余剰電力販売用電力量計が電力会社の所有となる場合は、補助対象経費外となります。
申請方法	都道府県別の受付窓口に申請書類を提出して下さい。 なお、補助金交付申請書は「補助金申込方法」のページからダウンロードすることもできます。 交付の決定 申請受付順による書類審査にて交付決定通知書を申請者にお送りします。 予算の範囲を超えた場合は、超えた日の申請書類の中で抽選を行い、最終的な補助金交付対象者を決定します。
補助金の支払い	運転開始後に提出する実績報告書等の書類審査により補助金額を確定し、 交付額確定通知書をお送りするとともに、申請者の口座に支払いを行います。
手続代行者	申請者は、補助金交付申請書、各種変更書類および実績報告書等の手続の代行を、対象システムを販売する者等（手続代行者）に対して依頼することができます。 ※手続代行者とは、申請者に対して対象システムに関する領収書を 　 発行できる方です。 ※手続代行者は、依頼された手続業務について誠意をもって実施して下さい。
処分の制限	この補助金を利用して設置した太陽光発電システムは、 法定耐用年数（17年）の期間内は処分することができません。 処分せざるを得ない場合は、事前に処分承認申請書をJ-PECに提出し、承認を受けて下さい。 ※上記の内容は、あくまで概要です。 　 詳細につきましては、各資料を掲載しているページ 　 「補助金申込方法」 「補助金関連情報」にてご確認下さい。

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